世界各国が開発にしのぎを削る次世代エネルギー核融合発電　「日本はもっと必要な人材を国内外から高い報酬で引き抜け」石川和男が指摘

政策アナリストの石川和男が2月24日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のエネルギーリテラシー」に出演。実用化に向けて世界各国で開発が加速する核融合発電について「日本はもっと必要な人材を国内外から高い報酬で引き抜け」と指摘した。

核融合発電とは、重水素と三重水素の原子核同士を高温のプラズマ状態でぶつけ、生じた膨大な熱エネルギーで発電する技術で、発電時に二酸化炭素（CO2）を出さない。原子力発電に使う核分裂反応とは違い暴走事故が起きにくく、高レベル放射性廃棄物も出ないなど比較的安全性が高いとされる。

日本国内では2023年10月、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）が核融合反応に必要なプラズマの生成に初めて成功。世界最大級の実験装置の稼働を始めるなど実用化に向けた開発を進めている。

番組にゲスト出演したQST核融合炉システム研究グループリーダーの坂本宜照氏は、核融合について「簡単に言うと原発とは正反対の原理」と語り、発電に必要な1億度以上の高温状態に耐えうる構造などについて解説。昨年10月のプラズマ生成成功について「実用化に向けた大きな前進」と自信をにじませた。

また、今後の課題については「核融合反応を長時間維持させること」と述べ、国が実用化のめどとして掲げる2050年に向けて、引き続き研究開発に励む姿勢を示した。

核融合発電の技術開発をめぐっては世界各国がしのぎを削っており、特に近年は資金や人材投入を惜しまない中国が頭角を現しつつあるという。この現状について石川は「中国をはじめ他国では、必要な人材を国内外から高い報酬で引き抜いている。そろそろ日本も、そういう図々しいことをやらないといけない。政治は、パーティー券問題ばかりでもめていないで、こういう分野に必要な人と物とお金をそろえる判断をしてもらいたい。2050年はあっという間に来る」と注文をつけた。