死亡保険が不要なケースも　【30代が入るべき保険】をお金のプロが教える

病気やケガ、万が一に備えて加入する「生命保険」。

生命保険文化センターの「令和3年度 生命保険に関する全国実態調査」（2021年）によると、2021年の世帯加入率は89.8％（かんぽ生命を含む民保、簡保、JA、県民共済・生協等を含む）、世帯年間払込保険料は37.1万円となっています。

生命保険は加入したら入りっぱなしという人も多いですが、ライフステージなどが変われば、必要な保障も変わってくるはずです。そのため、生命保険は加入した後も定期的に内容を確認し、必要に応じて見直しをすることも検討しましょう。

年代やライフスタイル別にいる保険、いらない保険を定義してムダ払いをなくす！

払いすぎている毎月の保険料を見直しするためには、家庭環境などで必要な保障が変わってきます。たとえば、死亡保障は子供がいれば必要ですが、いない場合はあまり必要ではありません。

また、年代によっては老後の備えなども考え、見直していく必要があります。

今回は結婚や出産、マイホーム購入などライフステージの変化の大きい30代の保険の見直し方です。

お金のプロである、藤原FP事務所／藤原アセットプランニング合同会社代表であるファイナンシャルプランナーの藤原久敏さんに取材を実施し伺いました。

子どもがいない夫婦なら「死亡保険は不要」！

生命保険文化センター「2021年（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、30～34歳の平均年間払込保険料は24万6000円、35～39歳は39万1000円となっています。

「この年代では、子どもがいなければ基本的に死亡保障は不要です。しかし、子供がいれば（しかも小さければ）死亡保障はほしいところです。」（藤原さん）

その際の生命保険の商品は掛け捨てタイプの「収入保障保険（年金形式での支払）」を検討したいところです。

収入保障保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になってしまった場合、15万円や20万円など加入時に定めた金額の「死亡保険金」を保険期間中に年金形式で受け取れる商品です。

保険期間が決められているのは定期保険と同じですが、死亡保険金額がずっと一定で“四角い保険”と言われる定期保険に対し、収入保障保険は契約満了に向かって死亡保障額の合計が減っていく“三角の保険”と言われます。

被保険者は年齢を重ねると、子ども独立などによって必要となる保険金額は一般的に減少していきます。この収入保障保険の保険金額（＝もらえる期間）もそれに合わせて減っていくという、合理的な保険商品なのです。

また、教育資金を貯めていける貯蓄性を備えた保険である「こども保険」も有力候補となります。

医療保障は、掛金が比較的安い「都道府県民共済」でまかないたいところです。

入りすぎには要注意！見直しは必須です

30代はライフイベントの多い世代。

公的保障なども鑑みながら、自分や家族にとって必要な保障の優先度をつけて必要な保険に加入するようにしましょう。

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監修：藤原久敏さん
1977年大阪府生まれ。大学卒業後、信用金庫勤務を経てファイナンシャルプランナーとして独立。藤原FP事務所/藤原アセットプランニング合同会社の代表を務める。『あやしい投資話に乗ってみた』（彩図社）、『年間10％利回り！を目指す 攻めのほったらかし投資術』（彩図社）など著書、メディア露出多数。CFP®・1級FP技能士。

ライター：柳生大穂
編集者／ライター。有限会社バウンド所属。FXや株、投資信託などお金系中心のムックや書籍の執

編集：TRILLニュース

出典：生命保険文化センター『2021年（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査』

※記事内の画像はイメージです