うっかり話すとヤバい？年収がバレる4つの発言

世間話の中で、言葉や話題に気をつけないと、おおよその年収を知られてしまうことがある。もし相手よりも年収が高い場合は、たかられてしまうことや、逆に年収の低い場合はマウントを取られてしまい、嫌な気持ちを抱くかもしれない。うっかり口にすると、年収を知られてしまう言葉には、どのようなものがあるのだろうか？

相手の年収を知るには、次のような質問をさりげなくすると、おおよその年収が分かることがある。どんな質問をすれば、相手の年収を見抜けるのだろうか。

まず住んでいる場所を聞いて、「そのあたりだと家賃結構高いんじゃないですか？」など質問し、さり気なく家賃を聞き出すとよいだろう。

一般的に、手取り額の2〜3割程度が家賃の目安と言われている。

たとえば、手取り額の3割を家賃としている場合、相手の家賃が10万円であれば手取りは30万円はあるだろうと予想できる（手取り額30万だと月収は約38万円）。

住んでいる場所や家賃の話題を出しにくいなら、最寄り駅や使っている路線、駅から自宅までの距離などを話題にするとよい。家賃の相場はネットで分かる。

相手がどこの会社で働いているかが分かれば、ネット検索すれば目安がつく。

社名が聞きづらければ、「どの業界で働いているのか」や、職種を聞くだけでもヒントになるだろう。

もし相手が上場企業に勤めているなら、有価証券報告書で平均年収が確認でき、ネットで閲覧できる。

税金や手当は年収によって変わることが多いため、世間話のつもりでうっかり口にした話から、おおよその年収を知られてしまうことがある。次のような発言には、特に気をつけたい。

所得税率は所得が増えるにつれて上がるが、住民税率は一律10%なので、年収が低い人ほど住民税の負担感は大きくなる。

たとえば、年収300万円の所得税率は5%なので、住民税より所得税のほうが安くなるケースがほとんどだ。

一方、年収800万円の所得税率は20%なので、住民税より所得税のほうが高くなる。

所得税や住民税は家族の人数でも変わるため、「住民税が高すぎる」と言っても、すぐに年収が特定されるわけではない。

しかし、年収が低い人ほど住民税の負担感が大きくなることは、知っておいて損はないだろう。

児童手当は、0〜2歳のうちは1ヵ月1万5,000円、3歳以降は1万円もらえるが、年収が高いと5,000円に減らされたり、もらえなくなったりする。

たとえば夫が会社員、妻が専業主婦で、子供が2人いる家庭だと、夫の年収が960万円を超えると児童手当が減り、1,200万円を超えるともらえなくなる。

単に手続きを忘れていて児童手当をもらっていないということもありえるが、所得制限はニュースでも話題になったため、高年収と思われて気まずくなってしまうかもしれない。

なお、2023年現在、所得制限をなくすことが検討されているため、今後は年収にかかわらず児童手当をもらえるようになる可能性がある。

文/編集・dメニューマネー編集部