夫・妻のモラハラがひどい！「熟年離婚」を考えたほうがいい3つのケース

夫婦生活の中で、もし相手が暴言を吐いたり、ギャンブルなどにハマったりした場合は、離婚を考えてもいいかもしれません。しかし、熟年離婚は若いときの離婚と違って、金銭面などで大きなリスクがあり、なかなか踏み切るのは難しいといえます。もし、次の2つのケースに当てはまり、夫・妻に対する不満が我慢の限界に達しているのなら熟年離婚を考えてもいいでしょう。

■ケース1 相手のモラルハラスメント（モラハラ）に悩んでいる

夫や妻のモラルハラスメントに悩んでいて、指摘しても改善されない場合は、離婚を考えてもいいかもしれません。

モラハラをする人は相手を傷つけている自覚がないことが多いです。そのため、指摘しても変わってくれる可能性は極めて低いといえます。

暴言などの嫌がらせが度を超えている場合は、精神的な不調をきたしてしまうおそれがあるので、離婚を考えてもよいでしょう。

■ケース2 独身時代の財産が十分にある

相手に対する不満が我慢の限界を超えたとき、独身時代の財産が十分に残っているのなら、離婚を考えてもいいかもしれません。独身時代の財産は特有財産になり、財産分与がされないため、離婚後もすべて自分の思い通りにお金を使えるからです。

一方で夫婦で協力して築いた財産は財産分与によって半分になります。独身時代の財産が不十分だと、財産分与の金額によっては離婚後に生活できなくなる可能性もあります。

財産分与の金額は結婚して20年以上の夫婦でも全体の30%程度は400万円以下と、決して十分な金額とはいえません（2022年度司法統計）。

独身時代の財産が少ないうえ、まとまった財産分与が見込めない人は、一旦別居して住まいを確保し、生活に困らないように仕事を見つけるまでは、離婚を思いとどまったほうがよいでしょう。

■熟年離婚をしてもまた新しい出会いが見つかるかもしれない

離婚全体の21.5%は同居期間20年以上の熟年離婚で、2021年の時点では年間4万組近くもいるため、決してめずらしい話ではありません。

離婚直後は困難だとしても、将来的には新しい出会いが見つかるかもしれません。

50代の女性が9,000人前後、男性は1万人以上が再婚しているので、再婚も非現実的な話ではないといえます（厚生労働省人口動態統計 2021年調査）。

新しいパートナーを見つければ、金銭的に厳しいときは2人で力を合わせて生活を安定させることもできます。

いまではシニア向けの婚活サービスもあるので、離婚後の生活が落ち着いたら、改めて婚活を始めてもいいでしょう。

文・北川真大（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部