世界中で進む｢シングル｣増加の動きをもはや食い止められない…日本はその最先端をいっている

いまや世間に浸透した「草食男子」は日本国内に限ったことなのだろうか。イスラエルの社会学者であるエルヤキム・キスレフさんは「中国では1993年を発端に、男性がパンツ一丁で川に飛び込み独身を祝う『光棍節』という新しいお祭りが生まれた。またフランクフルト、パリなど、ヨーロッパ主要都市の50％超の世帯がシングルであり、アメリカでは1950年には成人の22％がシングルだったが、今ではその数字は50％を超えている。世界の至る所で結婚の時期を遅らせ、独身でいることを選ぶ人が増えている」という――。

※本稿は、エルヤキム・キスレフ（著）、舩山むつみ（訳）『「選択的シングル」の時代 30カ国以上のデータが示す「結婚神話」の真実と「新しい生き方」』（文響社）の一部を再編集したものです。

世界中でますます存在感を増すシングルたち

中国

一年のある特別な日、独身の男性たちが下着だけの姿で――あるいは、もっと裸に近い姿で――、川に飛び込む。一方、独身の女性たちはあちこちの都市で、ウェディングドレス姿で通りを駆け抜ける。

光棍節(こうこんせつ)は、「独身の日」という中国で人気の新しいお祭りで、独身の人たちがショッピングやお祭り騒ぎ、友人たちとのパーティーを通して、独身であることを祝う日だ。

その起源は、1993年、中国の大都市のひとつ、南京の各大学で、恋人のいない者どうしが集まってパーティーをしたことだった。

その後、世界中で大規模なオンライン・ショッピングのイベントに発展し、現代の中国社会の文化指標ともなっている（※1）。その日付はもちろん、「ひとり」を意味する数字の「1」が並ぶ11月11日だ。

この日は「独り者の日」として広く知られるようになったが、中国語では「何もない、ただの棒の日」という意味でもある。漢数字の「一」は、何も付いていない、ただの棒や小枝のように見えるので、「独り者」のたとえになっているからだ。

それから、年月が過ぎ、この日は「反バレンタインデー」の意味を帯びるようにもなった。「独身を祝う日」を作る考えは、大成功だった。

インターネット小売業の巨大企業アリババグループ（阿里巴巴集団）は、2017年の「独身の日」に、250億米ドルを超える取扱高を記録した。これは、同じ年の、アメリカのオンライン・ショッピングで最大のイベントである「サイバー・マンデー」（11月の第4木曜日の次の月曜日）の約4倍の金額だ（※2）。

ヨーロッパの主要都市50％超の世帯がシングル

アメリカ・ヨーロッパ

シングルの割合はアメリカのほうが高いから、「独身の日」が中国で始まったのは、ちょっと意外かもしれない。それでも、アメリカ人もすぐにこのイベントを楽しむようになった。

アメリカ版の「全国シングルの日」のイベントは、2013年の1月11日に初めておこなわれたことが確認されている。こちらでも、「ひとり」をあらわす「1」の重なる日だった。2017年には、9月の全国シングルズ・ウィークに合わせて変更されている。全国シングルズ・ウィークは、1980年代にオハイオ州のバカイ・シングルズ会議が初めて祝ったものだ。

「全国シングルの日」の発案者であるカレン・リードは、オンライン雑誌「シンギュラー・マガジン」のインタビューにこう答えている。

中国の「独身の日」から発想を得て、こちらでも「シングルの日」を始めました。これまでにない、新しいシングルを祝う日を始める必要があるとも思いました。時代が変わって、たくさんのことが変化しているんですから。

21世紀のシングルは、新しい人種です。こんにちのシングルたちは活気に満ちていて、人口統計的に多様で、考慮に入れなければならない一大勢力です。

「シングル」の定義は実に複雑です。自身の選択によってシングルでいる人たちもいれば、状況によってシングルになった人たちもいる。法的にシングルの人もいれば、象徴的な意味でシングルの人もいる。永遠にシングルで生きていく人たちもいれば、今だけの人たちもいる。ひとつのグループとしてシングルの人たちをまとめることは、非常に困難です。

こういう大きな、ほとんど解決不可能な問題にアプローチするとき、最良の方法は、細かいことは考えず、高く飛び上がって、声をそろえて叫ぶことだったりします。「私たちはここにいる！」ってね。それをもう一回やってみる。何度でもやるだけです（※3）。

今からほんの20～30年前には、シングルであることを祝うなんて、想像すらできなかった。だが、その間に結婚という制度は根本的な変化を遂げ、それが現代社会のあり方をも変えつつある。

中国におけるシングルの日「光棍節」も、理由もなく突然出現したわけではない。中国の一世帯の平均人数は1947年には5.4人だったが、2005年には3.1人と急激に減少した。これは中国の農業社会から現代社会、そして都会的社会への変貌の時期と一致している（※4）。

たとえば、今の中国の若い人たちは、子どものころには農村でおじやおばたちも同居する家に育ち、みんなで同じ農地で米作りをしていたとしても、今ではまったく異なる世界に生きている。おそらくは空気の悪い大都市の高層アパートメントの小さな部屋に住んで、毎晩遅くまで巨大な工場で働いているかもしれない。

実際、中国では2014年現在、6000万を超える世帯が単身世帯となっている。1982年には単身世帯の数は1700万だった。この間の中国の人口の増加は40％にすぎなかった（※5）。

ヨーロッパでは、ミュンヘン、フランクフルト、パリなどの主要都市の50％を超える世帯がシングルだ（※6）。アメリカでは、1950年には成人の22％がシングルだったが、今ではその数字は50％を超えており、（※7）アメリカで生まれる赤ん坊の4人に1人は一生結婚しないと予想される（※8）。

同時に、子どもが生まれる前に両親が結婚していることは、先進国では以前ほど当たり前のことではなくなっている。アメリカで、結婚している両親と暮らしている子どもの割合は、1960年代のはじめには87％だったが、2015年には69％まで低下している（※9）。

2009年の流行語「草食男子」は一般に浸透

日本

シングルの台頭する世界の最先端といえる国は、おそらく日本だろう。

日本の国立社会保障・人口問題研究所による統計（※10）をみると、未婚の18～34歳の日本人のうち、交際している異性がいない人の割合は、男性では70％近く、女性では60％近くになっている。

この数字は、2010年と比較すると約10％の上昇で、2005年と比較するなら、およそ15～20％も高くなっている。それどころか、男性の約30％、女性の26％は恋愛をしたいとも思っていないと回答している。

また、セックスの経験のない人の割合は40％を超えている。

2006年、人気のコラムニスト、深澤真紀はある記事のなかで、女性と性的な関係をもつことに興味のない男性が増えているとし、このような男性を「草食男子」と名づけた。

日本語では、性的な関係への欲望を「肉欲」と表現することから、男性を「草食」と表現することは、その人が女性との関係をもつのに消極的であることを意味している。

また、「草食男子」の出現は、日本のそれまでの「男らしさ」の概念が根本的に破壊されたことを暗示している。奇跡の経済発展を遂げた戦後日本の、精力的で、繁殖能力の強い男性像が力をなくし、失われてしまったということだ（※11）。

「草食男子」は2009年の日本の「新語・流行語大賞」トップ10に選ばれ、2010年には、すでにごく普通の名詞として受け入れられていた（※12）。

流行語は短命に終わることが多いが、「草食男子」は今でも一般に用いられている。ある統計では、20代、30代のシングル男性の75％が自分は「草食男子」だと回答するまでになっている（※13）。

このようなトレンドは、特に先進諸国では急速に広まっている。本書で詳しく述べるが、先進諸国では、シングルの増加の要因となった事柄が、ほかの地域よりかなり早くあらわれていた。

個人主義、大規模な都市化、長寿化、コミュニケーション革命、そして女性の権利を求める運動などのプロセスが、先進諸国では19世紀後半から20世紀前半にかけてすでに根を下ろし始めていたのだ。

このようなトレンドに対して、短期的に例外の動きがあったのが、アメリカだ。第二次世界大戦と郊外の発展の後、1950年代に短い「黄金時代(ゴールデンエイジ)」がもたらされたが、この時期の人々は早く結婚し、出生率が上昇した（※14）。

しかし、1970年代になると、シングルのライフスタイルがふたたび勢いを増してきた。社会のなかで大量消費主義や資本主義にもとづいた個人主義が強調されるようになり、アメリカ、ヨーロッパなどの先進諸国に広まったためだ。

こうして、人々はふたたび結婚から遠ざかり、脱家族文化(ポスト・ファミリー・カルチャー)（「家族」という単位・枠組みにとらわれず生きようとする傾向）への志向が強まるようになった（※15）。国際連合（United Nations）のデータにもとづいた図表1の地図を見ても、シングルが世界的現象になっていることがわかる。

地図からわかるとおり、シングル増加の傾向は先進国で特に顕著だが、世界中で広がっている。南米や中東の国々だけでなく、アフリカ諸国でも、ここ数十年のあいだにシングル人口が増加している（※16）。

インド、韓国、ベトナム、パキスタン、バングラデシュ、マレーシアなど多くのアジアの国々のデータからも、初婚年齢が上がり、離婚が増えるとともに、ひとり暮らしを選ぶ人が増えていることがはっきりわかる（※17）。

実際、多くの国で統計上、最も増えているのはシングル人口だ（※18）。これらを踏まえると、ある研究報告が2030年までに世界のシングルの割合が20％も上昇すると予測しているのも驚くべきことではない（※19）。

イランでも女性一人あたりの出生率は14年間で4.9人減少

イラン

このような流れは中東の保守的な社会においても明らかだ。たとえば、イランでも、シングルの統計に前例のない変化があらわれている。

イランでは伝統的に結婚に関する事柄は、法的、社会的な概念だけでなく、宗教や文化に根ざした期待から強い影響を受け、早く結婚して一生添い遂げ、離婚しないことが当然だと思われていた。

しかし、ここ30年ほどの統計を見れば、イランはマクロ・ミクロ両方のレベルで大きな社会の変化を経験したことがわかる。女性一人あたりの出生率は、1986年には平均7人だったが、2000年には2.1人と劇的な減少を遂げた（※20）。

この変化の要因のひとつは、政府が避妊を奨励したことによるものだろう。だが、統計を分析すると、避妊法の知識が普及し、避妊が可能になったことは、出生率低下の原因の61％にすぎず、31％は結婚に関する行動の変化によるものとなっている（※21）。

こんにちの若いイラン人、特に女性たちは、かつてより遅い時期に結婚し、早くに子どもを産むのをやめるか、離婚するか、あるいは、まったく結婚しないという選択をしている。

アラブ諸国、イスラム諸国でもシングル増加の動きは食い止められない

アラブ首長国連邦

保守的な社会でありながら、シングルが劇的に増えているもうひとつの例は、アラブ首長国連邦だ。2014年、この国の30歳以上の女性のうち、独身者は60％を超えていた。離婚率は40％で、ほんの20年前と比べて20％も高くなっていた（※22）。

結婚の時期を遅らせる、もしくは結婚しないことを選ぶ傾向は、アラブ首長国連邦の男性たちのあいだで1980年代にすでに始まっていた。彼らはこの国で習慣となっていた高額の結納金の支払いを避けようと、外国で結婚相手を探したり、結婚せずにいたりするようになった（※23）。

こうした現象が広まったため、政府は同国人どうしの結婚を奨励するために基金を設立した。今では、国内の女性と結婚する男性は助成金を受けることができ、さらに子どもがひとり生まれるたびに補助金を受けとることが可能だ。

政府はまた、結婚相手探しや披露宴のためにも、資金を投入している。アラブ首長国連邦政府の公式サイトにはこうある。

アラブ首長国連邦政府は、安定した、強固な首長国連邦の家族を築き、維持し、首長国連邦の社会的、人口統計的構造を強化するため、男性が同国の女性と結婚することを奨励しています。

このため、アラブ首長国連邦は1992年の連邦法第47号にもとづき、「結婚基金」を創設しました。これは、アラブ首長国連邦の故シェイク・ザーイド・ビン・スルターン・アール・ナヒヤーン初代大統領の社会政策を補完し、統合するものです。

「結婚基金」に加えて、各首長国に以下のサービスを提供する事業体を設けています。結婚相手探しや披露宴のために、コミュニティーセンターやマジュリスの会場を提供、結婚前・結婚後のカウンセリング……（※24）。

本プログラムが始まって最初の10年間に3万2000家族が助成金の恩恵を受けたが、結婚に関する統計を見ると、この法律制定はシングルの増加を食い止めることはできなかったようだ。

実際、シングルの増加は、中東、アフリカ北部のアラブ諸国、イスラム諸国でも広がっており、バーレーン、サウジアラビア、カタールではアラブ首長国連邦の結婚基金に類似したプロジェクトや戦略があるものの、シングル増加の動きを食い止めることはやはりできていない（※25）。

※1. Xiaqing Zhao and Hooi Lai Wan, “Drivers of Online Purchase Intention on Singles’ Day: A Study of Chinese Consumers,” International Journal of Electronic Marketing and Retailing 8, no. 1 (2017): 1-20.
※2. Tiffany Hsu, “Alibaba’s Singles Day Sales Hit New Record of $25.3 Billion,” New York Times , November 10,2017.
※3. Singular Magazine , “National Singles Day Returns to West Hollywood,” January 1, 2016.
※4. Zhongwei Zhao and Wei Chen, “Changes in Household Formation and Composition in China since the Midtwentieth Century,” Journal of Population Research 25, no. 3 (2008): 267-86.
※5. Wei-Jun Jean Yeung and Adam Ka-Lok Cheung, “Living Alone: One Person Households in Asia,” Demographic Research 32, no. 40 (2015): 1099-112.
※6. Euromonitor, Downsizing Globally: The Impact of Changing Household Structure on Global Consumer Markets (London: Euromonitor International, 2013).
※7. Eric Klinenberg, Going Solo: The Extraordinary Rise and Surprising Appeal of Living Alone (New York:Penguin, 2012)［ 『シングルトン ひとりで生きる！』エリック・クライネンバーグ著, 白川貴子訳, 鳥影社, 2014年］.
※8. Wendy Wang and Kim C. Parker, Record Share of Americans Have Never Married: As Values, Economics and Gender Patterns Change (Washington, DC: Pew Research Center, 2014).
※9. Pew Research Center, Parenting in America: Outlook, Worries, Aspirations Are Strongly Linked to Financial Situation (Washington, DC: Pew Research Center, 2015).
※10. 第15回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）（国立社会保障・人口問題研究所、2017）.
※11. Roslyn Appleby, “Singleness, Marriage, and the Construction of Heterosexual Masculinities: Australian Men Teaching English in Japan,” portal: Journal of Multidisciplinary International Studies 10, no. 1 (2013): 1-21;Masahiro Morioka, “A Phenomenological Study of ‘Herbivore Men,’” Review of Life Studies 4 (2013): 1-20; James E. Roberson and Nobue Suzuki, eds., Men and Masculinities in Contemporary Japan: Dislocating the Salaryman Doxa (London: Routledge, 2005).
※12. Masahiro Morioka, “A Phenomenological Study of ‘Herbivore Men,’” Review of Life Studies 4 (2013): 1-20.
※13. Alexandra Harney, “The Herbivore’s Dilemma,” Slate , June 2009.
※14. Kathleen Kiernan, “Unmarried Cohabitation and Parenthood in Britain and Europe,” Law & Policy 26, no. 1(2004): 33-55.
※15. Peter J. Stein, “Singlehood: An Alternative to Marriage,” Family Coordinator 24, no. 4 (1975): 489-503.
※16. Gary R. Lee and Krista K. Payne, “Changing Marriage Patterns since 1970: What’s Going On, and Why?” Journal of Comparative Family Studies 41, no. 4 (2010): 537-55.
※17. Census of India, Houselisting and Housing Census Data (New Delhi: Government of India, Ministry of Home Affairs, 2011); Premchand Dommaraju, “One-Person Households in India,” Demographic Research 32, no. 45 (2015); Hyunjoon Park and Jaesung Choi, “Long-Term Trends in Living Alone among Korean Adults:Age, Gender, and Educational Differences,” Demographic Research 32, no. 43 (2015): 1177-208; Christophe Guilmoto and Myriam de Loenzien, “Emerging, Transitory or Residual? One-Person Households in Viet Nam,” Demographic Research 32, no. 42 (2015): 1147-76; Chai Podhisita and Peter Xenos, “Living Alone in South and Southeast Asia: An Analysis of Census Data,” Demographic Research 32, no. 41 (2015): 1113-46; Hyunjoon Park and Jaesung Choi, “Long-Term Trends in Living Alone among Korean Adults: Age, Gender,and Educational Differences,” Demographic Research 32, no. 43 (2015): 1177-208.
※18. Shelley Budgeon, “Couple Culture and the Production of Singleness,” Sexualities 11, no. 3 (2008): 301-25;Euromonitor, Downsizing Globally: The Impact of Changing Household Structure on Global Consumer Markets (London: Euromonitor International, 2013).
※19. Euromonitor, Single Living: How Atomisation-the Rise of Singles and OnePerson Households-Is Affecting Consumer Purchasing Habits (London: Euromonitor International, 2008).
※20. Mohammad Jalal Abbasi-Shavazi, Peter McDonald, and Meimanat Hossein Chavoshi, Changes in Family,Fertility Behavior and Attitudes in Iran (Canberra, Australia: Demography and Sociology Program, Research School of Social Sciences, 2003).
※21. Amir Erfani and Kevin McQuillan, “Rapid Fertility Decline in Iran: Analysis of Intermediate Variables,” Journal of Biosocial Science 40, no. 3 (2008): 459-78.
※22. UAE Interact, Marriage Fund Report (Abu Dhabi, United Arab Emirates: Ministry of Information and Culture,2015).
※23. Hoda Rashad, Magued Osman, and Farzaneh Roudi-Fahimi, Marriage in the Arab World (Washington, DC:Population Reference Bureau, 2005).
※24. Government, United Arab Emirates, Marriage Fund Report (Abu Dhabi, United Arab Emirates: Ministry of Information and Culture, 2017), http://beta.government.ae/en/information-and-services/social-affairs/marriage.
※25. Hoda Rashad, Magued Osman, and Farzaneh Roudi-Fahimi, Marriage in the Arab World (Washington, DC: Population Reference Bureau, 2005); Paul Puschmann and Koen Matthijs, “The Demographic Transition in the Arab World: The Dual Role of Marriage in Family Dynamics and Population Growth,” in Population Change in Europe, the Middle-East and North Africa: Beyond the Demographic Divide, ed. Koenraad Matthijs, Karel Neels, Christiane Timmerman, Jacques Haers, and Sara Mels (New York: Routledge, 2016), 119.

エルヤキム・キスレフ
社会学者
イスラエル・ヘブライ大学の公共政策・政府学部で教鞭を執る。マイノリティー、社会政策、シングル研究が専門。米国・コロンビア大学で社会学の博士号を取得したほか、カウンセリング、公共政策、社会学の3つの修士号を有する。リーダーシップ、移住、社会・教育政策、エスニック・マイノリティー、グループ・セラピー、シングルなどのテーマで、多くの記事・書籍を執筆・編纂している。