新NISAとiDeCo、両方できないならどっちがいい？

2024年に新しいNISAが始まりますが、イデコと新NISAと両方に投資するのは大変という人もいるでしょう。投資の目的や年収によってはiDeCoのほうがお得かもしれません。新NISAよりもiDeCoを選ぶべきなのはどんな人なのでしょうか。

目的が「老後のお金を貯める」ことなら、NISAよりもiDeCoのほうがお得かもしれません。iDeCoは、60歳まで引き出せない代わりに、給与にかかる所得税や住民税を節税できるというメリットがありますが、NISAでは「節税」はできないからです。

NISAにも税金面のメリットがあり、利益には税金がかかりません。しかし、給与にかかる所得税や住民税が減ることはありません。

iDeCoなら、たとえ運用があまりうまくいかなくても、節税分を含めるとプラスになる可能性がまだ高いという安心感もあります。

高年収で税金を少しでも安くしたいなら、節税できるiDeCoを選びましょう。iDeCoで投資した金額は、税金を計算するときに給与から差し引けるので、節税効果があります。

日本では、年収が上がるほど所得税率が上がるので、自然と節税効果が期待できます。所得税の節税額は年収100～400万円なら投資額の5％ですが、年収500万円なら10％、年収700万円なら20％になります。

たとえば、会社員がiDeCoで毎月2万円投資したとします。1年間の節税額は、年収300万円なら3万6,000円ですが、年収800万円なら7万2,000円です。

所得があれば誰でも節税効果を得られますが、年収が高いほどメリットは大きくなります。10年、20年、30年と運用を続けると、節税だけで数百万円得することも十分あり得ます。

NISAもiDeCoも、投資で得た利益に税金がかからないというメリットがあります。NISAでは節税はできませんが、好きなタイミングでお金を引き出せるのはiDeCoにはない魅力です。余裕があるなら、NISAとiDeCoをどちらも使うとよいでしょう。

投資資金が限られているなら、老後資金の積立や節税が目的の人はiDeCo、いつでも引き出せる自由度を重視する人はNISAというように、使い分けてください。

なお、年収ごとの税率は目安であり、節税額は一定の条件のもと試算した結果なので、節税効果を保証するものではありません。

文・木崎涼（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部