弁護士が警告！すれ違っただけでICカードやクレカの情報を抜き取る「スキミング」の対処法

クレジットカードや電子マネーはショッピングで手軽に使うことができて便利ですが、「暗証番号がなくても使うことができて大丈夫だろうか」と思ったことがあるのではないでしょうか。

実は「スキミング」という犯罪行為により、あなたの大事なクレジットカードの情報が盗まれる可能性があるのです。今回はこの「スキミング」について、現役弁護士が解説します。

■スキミングとは？

「スキミング」とは、クレジットカード内の磁気ストライプに書き込まれている情報を、スキマー（磁気情報読取装置）などの機械を用いて不正に入手することをいいます。

クレジットカードで決済をしたことがある人は、お店側からカードを機械に通すように求められた経験があると思います。その読み取り用の機械に細工をされて、知らない間に不正に情報を読み取られてしまうため、スキミングされたことに気づくのはとても難しいのです。

■巧妙化するスキミング

近年では、満員電車など人が密集する場所において、非接触式のスキマーを用いて電子マネーの情報を抜き取られるという手口も発生しています。そのため、スキマーにカードを通さなければ安全というわけではなくなってきました。

■スキミング対策

巧妙化する非接触型のスキミングに対処するためには、スキミング防止グッズを利用するという方法があります。スキミング防止グッズとは、非接触型のスキマーによってクレジットカードやスマホから情報を抜き取られるのを防ぐためのものです。カードやスマホをケースに入れたり、シールを貼ったりすることで非接触型のスキマーからの電波を遮断することができます。

■スキミング被害に遭ったら

万が一スキミング被害に遭ってしまったら、すぐにクレジットカード会社に連絡しましょう。クレジットカード会社に連絡することで、不正利用をストップさせることができます。また、電子マネーについてもサービスを提供している会社に連絡を入れて、IDのロックや凍結を依頼しましょう。

■明細書をチェックしてスキミングされていないか確認しよう

スキミングは手口が巧妙化しており、非接触式のスキマーが用いられるケースもあります。知らないうちに非接触で情報が抜き取られないよう注意するとともに、被害を最小限に食い止めるために、日ごろから明細書をチェックするようにしましょう。

文・幸谷泰造
弁護士。東京大学大学院情報理工学系研究科コンピュータ科学専攻、成蹊大学法科大学院卒業。ソニー（株）の知的財産部で国内外の特許関連業務を担当。その後、弁護士として特許訴訟や無効審判等の係争業務をはじめ、技術系企業の契約関連業務、知的財産デューディリジェンス、知的財産コンサルティングなど、知的財産やIT関連法務に数多く従事。