韓ドラは制作費500億ウォン時代へ!! その勝者は結局ネトフリとなってしまうのか

Kコンテンツ熱風が吹き荒れる中、韓国ドラマの市場価値が天井知らずの勢いで高騰しているが、果てしない規模の競争の勝者は誰になるだろうか。

韓国ドラマが、超豪華キャストと多額の制作費を誇るブロックバスター(超大作という意味)にさらに一歩近づいている。

俳優イ・ミンホ、コン・ヒョジン主演の『星たちに聞いてみて』は、宇宙ステーションを背景にしたロマンチックコメディ。その総制作費は400億ウォン(約40億円)を超える大作だ。 早くも撮影を終えたディズニー+のオリジナル『ムービング』も、やはり500億ウォン(約50億円)の歴代級制作費が投入されて今年公開される。

これら超豪華キャストと制作費を見つめる業界の視線は複雑だ。どれだけ成功すれば収益を上げることができるのかまったく見当がつかない金額であるだけに、成功を担保できるだろうかと憂慮混じりの視線でも見つめている。

同時に、世界的に脚光を浴びている韓国ドラマが、アメリカのブロックバスター作品『ハウス·オブ·ドラゴン』のように1話当たり200億ウォン級ではないことを勘案すれば、グローバル大作との平均対比では韓国ドラマの制作費のほうがまだまだ低いという視線も共存する。 

実際、韓国ではドラマ全体の制作費が200億ウォンになったとしても、放送局に編成されるかどうか未知数だ。昨年シンドローム級の人気を集めたENAドラマ『ウ・ヨンウ弁護士は天才肌』も、編成前段階で総制作費の150億ウォン超過説が流れ、SBS、KBSなど主要な地上波テレビ局の編成に食い込めなかった。 

テレビ局側が『ウ·ヨンウ』の成功を予想できなかったわけではない。テレビ局も手に負えない制作費だったため、手を出せなかった。

テレビ局の主な売上手段である広告収入は、景気低迷の影響で急減した。それでも残った資金はOTT(オーバー・ザ・トップ)メディアサービスに集まり、その中でも業界1位のグローバルOTTサービスであるNetflixに集まっているというのが現状だろう。

資金不足で苦しんでいるという点では、

1月5日、韓国の放送通信委員会が発表した「2022年度放送市場競争状況評価」によれば、韓国における昨年のOTT利用率は72%。前年対比2.5%P上昇したが、勝ち組はネットフリックスだった。

韓国産OTTサービスとしてはTVINGやWave、WHATCHAなどがあるが、2021年の営業赤字はTVINＧが762億ウォン、Waveが558億ウォン、WHATCHAが248億ウォンを記録した。

一方のネットフリックスは昨年の純利益だけで5兆ウォン台と推算され、共有アカウントの有料化と広告入り配信など新しい収益案も用意し、依然として展望も明るい。

 その ためドラマ制作会社が新作の売り先として真っ先に考えるのも業界1位のネットフリックスだと言われる。『イカゲーム』に300億ウォンを投資して1兆ウォン台の収益を上げたと知られているネットフリックスは、高くなった制作費による危険負担も甘受しつつ、成功すれば報酬も全て持っていくという戦略を固守し続けているためだ。 

ネットフリックスがそのままOTT産業のモデルになるだけに、韓国OTTサービスもそれを真似して新しい動力にすることもできる。 

しかし、後発走者という点で競争では劣っている。韓国国内ではネットフリックスに対抗できる強い国産OTTの必要性が台頭している。既存の国産OTTたちが合併を通じて利用者規模を増やして規模を拡大し、海外利用者確保にも直接乗り出さねばならないという意見も支配的だ。 

科学技術情報通信部は1月12日に明らかにした資料の中で、KAKAO子会社カカオエンターテインメントがサウジアラビア、シンガポールなど海外の投資ファンドから約1兆2000億ウォン規模の投資を誘致したことに言及し「今回の投資誘致が韓国国内メディア生態系全般に活力を吹き込むだろう」と分析した。

コンテンツ関連産業の規模が膨らむ中、 現在の業界1位のネットフリックスの存在感は圧倒的だが、Kコンテンツ最後の勝者は誰だろうか。 

カギはどれほど天文学的な制作費をつぎ込んでも、そのコンテンツの成功は100%断言できないということだ。 数百億ウォンの制作費が報われないままで終わることもある。規模の経済の中でチキンゲームの勝者を決めるための角逐戦が、これからはますます激しくなる見通しだ。

(記事提供=OSEN)