FPの助言は正しいのか？絶対に惑わされてはいけない2つのこと

「ファイナンシャル・プランナー（FP）」は、一般の人よりもお金や投資に関する知識を豊富に持っているお金のアドバイザーだ。

しかし、何でもFPの言う通りにして思考停止になってしまったら、大変なことになるかもしれない。

社会人になって投資や資産運用、または節税などのことを考え出すと、お金の専門家であるFPにアドバイスを求めたくなる。マネーセミナーでFPが講演で話した内容を「正しいこと」と受け止め、そのまま実践している人も多いかもしれない。

しかし、FPが言っていることをそのまま実践してもよいのだろうか。実は世の中には、「FPの言葉に惑わされるな」と警鐘を鳴らす人もいる。

FPによって言うことが異なり、最終的には個人個人が自ら冷静に助言をかみ砕き、自分に合った判断を自ら下す必要があるからだ。

多くの人が惑わされがちな、FPの言葉が2つある。以下で紹介しよう。

実は、FPによって投資のおすすめ商品は異なる。

その人の考え方や貯蓄状況によって、的確な方法を教えてくれるFPも当然いる。

しかし、たとえばあるFPが証券会社に勤めている人の場合は、自社の金融商品を買ってもらうために特定の投資信託を強くすすめてくる可能性もあるのだ。

保険についての相談を、FPにする場合にも注意が必要だ。

保険の加入や見直しを行う場合、数多くある保険会社の中からさまざまな保険商品を比較し、自分に合ったものを決める必要がある。しかし、FPが特定の保険会社との関係が深い場合、その保険会社の商品を強引にすすめてくる可能性がある。

上述の通り、FPのポジショントークに対しては注意をする必要があることが分かる。

ではFPがポジショントークではなく、助言してくれた場合には信じてもよいのかというとそうではない。その場合でも、最後は自分でどういう方法論を選ぶのか、自分で決めることが求められる。

投資や資産運用には「正解」がない。家計の節約などにしても、そもそもお金を使うことは「絶対悪」ではなく、どの程度お金を節約するかは本人が決めるものだからだ。

FPの言葉はあくまで助言として聞き、最後は自分で判断するという意識を持とう。

文・岡本一道（政治経済系ジャーナリスト）
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。