銀行員は見た！老後破産する夫婦としない夫婦の決定的な違い3選

収入が同程度でも、ゆとりある生活を送れる夫婦がいる一方で、生活に困窮する夫婦もいます。両者の違いはどこにあるのでしょうか。老後破産しないためのポイントなどを見ていきましょう。

■老後破産しないための3つのポイント

将来の老後破産を避けるためには、現役世代からの貯蓄や運用も大切ですが、夫婦間で守るべきルールや原則を共有しておくことも重要です。

老後破産をしない夫婦に見られる特徴は「お金に関してオープンに話せる環境」「老後の年金額を把握している」「消費癖がない」の3点です。

計画的に老後資金を準備できるように、現役世代のうちから夫婦間でしっかりとコミュニケーションをとっておきましょう。

■厚生年金「月20万円」で老後生活は大丈夫？

厚生労働省の調査によると、平均的な会社員と専業主婦の夫婦の場合、老後の年金額は毎月20万円程度になるとされています。また総務省による家計調査では、無職夫婦世代（65歳以上）の支出と可処分所得はどちらも22万円程度、無職単身世帯（同）では支出が13万円であるのに対して、可処分所得が12万円と赤字傾向であるといいます。

さらに生命保険文化センターの調査では、夫婦が「ゆとりある老後生活」を送るためには、36万円が必要としています。

毎月20万円の年金は生活を支える基盤にはなりますが、充分な金額とはいえないかもしれません。現役世代のうちから、倹約や消費行動の見直し、貯蓄や資産形成などについて考えておく必要がありそうです。

■「貧乏夫婦」になってしまうお金の使い方とは

収入が同じでも、生活にゆとりのある夫婦もいれば、毎月カツカツの生活を送っている夫婦もいます。貧乏夫婦になるのにはそれなりに理由があります。

例えば「夫婦別財布」「1ヵ月の収入を使い切る」「必要以上にまとめ買いをする」「ポイ活に熱心過ぎる」「分割払いやリボ払いを使い過ぎる」──以上の5点に当てはまる場合には注意が必要です。

家計の情報を共有し、無駄な支出を減らして計画的に貯蓄をすることが脱貧乏への最初の1歩となるでしょう。

■老後破産を避けるためには資産形成も大切

老後破産をしないためにも、現役世代のうちからしっかりと準備をすることが大切です。夫婦で「貧乏」にならないためにも現在の家計状況や老後資金について話し合っておきましょう。貯蓄だけでなく運用も視野に入れる場合には、税制優遇制度などもうまく活用するといいでしょう。

文・fuelle編集部