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BTSのブロックチェーングッズが発売か…HYBEが韓国大手暗号資産取引所と提携

  • 2021.11.4

BTS(防弾少年団)のブロックチェーングッズが発売されるようだ。

大手芸能事務所HYBEが、韓国の暗号資産取引所Upbit(アップビット)を運営するDunamu(ドゥナム)と提携し、NFT(Non Fungible Token/非代替性トークン)事業に公式進出する。

11月4日、HYBEは公示を通じて、DunamuがHYBEに第3者割り当て有償増資方式で7000億ウォン(約700億円)を投資し、同時にHYBEも同様の方式でDunamuに5000億ウォン(約500億円)を投資すると発表した。

HYBEは今回の持分投資でDunamu株の2.48%を取得することとなる。株式取得予定日は11月24日だ。

HYBEは「Dunamuと合弁法人を設立し、アーティストIP(知的財産権)とNFTを結びつけたファンダム基盤の新規事業を共同で推進する計画」と説明した。

今回の発表に韓国音楽界は、全く異なる企業の“相乗り”で引き出されるシナジー効果に注目しているようだ。

(写真=BTS公式Twitter)

HYBEはBTSを始め、ENHYPENやSEVENTEEN、TOMORROW X TOGETHERなど、強力なファンダムを誇るアイドルグループを多数抱えているだけに、これを活用したNFTグッズを発行するという。

新たな“音楽資産”として注目のNFT

音楽業界がNFTに注目しているのは、ストリーミング時代に個々のコンテンツとしての価値が下がった音楽を、再び希少性を持った“資産”にすることができるからである。

CDを買って音楽を聴いていた時代が終わったあと、ストリーミング配信が普遍化し、音楽は“持つ”ものではなく不特定多数の人が“共有する”対象へと変化した。

しかし、NFTは特定の人がデジタルコンテンツの原本を所有するという概念を可能にする。 ブロックチェーン技術を活用して、特定デジタルコンテンツに複製が不可能な固有の認識値を付与し、所有権情報を記録することができるからだ。

アーティストのファンが、同梱されたフォトカードなどを所有するためにCDを買うように、「自分だけのコンテンツ」という希少性が付与されれば、NFTコンテンツにも躊躇なく財布の紐を緩めるという計算だ。

なお、海外ではすでに音楽業界とNFTが活発に融合しており、ザ・ウィークエンドは音楽やアートワークなどをNFTの形で競売し、220万ドル(約25億円)以上の収益を上げたという。

またロックバンドMUSEのフロントマン、マシュー・ベラミーは、伝説的ミュージシャンであるジェフ・バックリィのギターで録音した曲をはじめ、新作EPから3曲をNFTとして発売したこともある。

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