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給与明細の項目の見方を紹介!お給料をもらったらしっかりチェックしよう!

  • 2020.9.4
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会社などで働いている人なら、誰もが目にする給与明細。「正直お金の管理は給与明細がなくてもできるし、給与明細って必要なのかな?」と思っている人もいるでしょう。すぐ処分していいのか、保管するとしたらどれくらい取っておくべきか、迷うところです。
今回は、給与明細の見方や保管すべきかどうかについて解説します。

給与明細で確認できる項目と見方について

給与明細で確認できる項目と、その見方について詳しく確認していきましょう。
毎月もらう給与明細ですが、項目を見てもよくわからないので手取り額の部分しか見ていないという人も多いのではないでしょうか。
給与明細ではどんなことが確認できるのか、詳細をチェックしておきましょう。

収入を確認できる

まず給与明細で確認できることとして挙げられるのは、その月の収入額です。定時として働いた時間や残業時間に加えて、休日出勤をした場合はその日数に応じて給与が計算されているはずなので、間違いがないかどうかしっかり確認しておきましょう。

周知のとおり、計算された給与をすべて受け取れるわけではありません。自分が指定した銀行口座に手取り額として振り込まれるのは、社会保険や所得税などを控除した額です。概算ですが、一般的には額面給与の80%ほどが手取り額になるケースが多いと言われています。つまり、残りの20%ほどの額が各種税金や社会保険料ということです。

ちなみに、クレジットカードを作ったりローンを組んだり、賃貸物件を借りたりするときなどは、収入証明が必要になることが多いです。収入証明書は、会社員なら源泉徴収票や直近の給与明細、自営業なら確定申告書類などが該当します。

控除される金額を確認できる

給与明細では、控除の項目を見れば何が給与から天引きされているかわかります。先ほど解説した約20%の各種税金や社会保険料の詳細が記載されています。

控除されるものは、健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料、住民税、所得税などです。会社員の場合は、基本的に健康保険料や厚生年金保険料は労使折半(会社と本人が半額ずつ負担すること)で、毎月の給料から本人負担額が天引きされる仕組みになっています。アルバイトや派遣社員など非正規雇用の場合は、社会保険には加入していないこともあるため、控除される項目、金額ともに少なくなります。

また、40~64歳の人は介護保険料も控除されます。40歳になって、急に控除額が増えて驚くことがあるのは、このためです。ただし、いきなり手取り額が減ったときは、給与計算ミスの可能性もあるので、給与明細をよく確認しましょう。社会保険ではありませんが、財形貯蓄制度を利用している場合は、別の項目にその金額が記載され、控除されます。

給与明細は保管すべき?

結論から言うと、給与明細は保管しておくべきです。確かに使う機会はあまりありませんが、給与明細は単に給与の額を確認するためだけのものではないからです。

給与明細を保管すべき理由

給与明細を保管すべき理由は、状況に応じて以下のようなケースがあります。

・確定申告で税金を計算するとき
・失業給付金の申請で金額を算出するとき
・万が一給料の未払いや計算ミスがあった場合に、会社に請求するとき

必要がないと思っていても、後で必要になったときに困るため、給与明細は必ず保管しておきましょう。特に3つ目の「給与の未払いや給与計算ミス」ですが、人の手による処理を行っている会社もあるため、まれに間違っていることがあります。それが後で大きな問題として発覚することがあるため、自分の身を守るためにも、給与明細は保管しておくことをおすすめします。

どのくらいの期間保管しておくべき?

給与明細は、2年間保管しておくのが望ましいです。というのも、残業代や基本給などの未払い、計算ミスなどがあった際に、請求できるのは2年前の給料までだからです。また、確定申告は5年前までさかのぼって申告することができるので、確定申告で使う可能性がある場合は、5年分の給与明細を保管しておくようにしましょう。

給与明細の保管方法

最低でも2年分は保管しておきたい給与明細ですが、どのように保管するのがベストなのでしょうか。おすすめしたいのは、以下の方法です。

・ファイリングする
・スキャンしてデジタル化する
・エクセルなどで記録する

ファイリングは、給与明細をそのまま保管しておけるのが便利ですが、かさばるのがデメリットです。それを避けたい人は、少し手間はかかりますが、スキャンしてデジタル化しておくか、エクセルなどで各項目の一覧を自分で記録しておくといいでしょう。

最低でも2年分は保管しておこう

給与明細は、保管しておかなければならないという決まりがあるわけではありません。しかし、各種手続きや証明に給与明細が必要になることがあるため、最低2年分は保管しておくようにしましょう。万が一給料の未払いがあったとき、給与明細が残っていなければ請求できず、損をしてしまうかもしれません。
自分の身を守るためにも、経済力を証明するためにも、給与明細を保管しておくことをおすすめします。

文:C・M
監修者:ファイナンシャルプランナー歴5年 北野小百合

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