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我が家は使い過ぎ?適正な食費の目安とは?

  • 2022.7.27
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物価の高騰が続く中、少しでも家計への負担を減らそうと支出を見直している方もいるでしょう。家計の中で節約できる代表的な項目と言えば、食費や保険料、通信費、光熱費などです。そこで今回は、食費に着目し適正な食費の目安や家族構成別に見る注意点、食費の節約方法について紹介します。

■日本の家計の支出に占める食費の割合

まずは家計の支出に占める平均的な食費の割合について見ていきましょう。総務省統計局が発表した2021年の家計調査によると、単身世帯の消費支出額は15万5,046円で、そのうち食料への支出額は3万8,410円でした。消費支出額を100%とすると、食料への支出額割合は約25%になります。

2人以上の世帯の場合は、消費支出額が27万9,024円で、そのうち食料への支出額は7万5,761円です。食料への支出額割合は約27%でした。

単身世帯でも2人以上の世帯でも、平均的な食費の割合は25%前後ということが分かります。

■エンゲル係数から適正な食費の割合を算出

ただし、家庭によって人数や年齢などの家族構成が異なります。そこで着目してほしいのがエンゲル係数です。エンゲル係数とは、消費支出に占める食費の割合のことで、25%が標準的と言われています。

エンゲル係数の計算方法は以下の通りです。

エンゲル係数(%)=食費÷消費支出額×100

気づいた方もいらっしゃるかもしれませんが、前述の「日本の家計の支出に占める食費の割合」で紹介した数値こそがエンゲル係数となります。単身世帯の場合は標準的ですが、2人以上の世帯では約27%と少しオーバーしていることが分かるでしょう。

節約のことを考えると、エンゲル係数を20%以内に抑えるよう工夫するのがおすすめです。というのも、先ほど紹介した家計調査の食料部分には、菓子類や酒類、外食などが含まれています。これらは嗜好に左右されるため、節約しようと思えば削減できる部分。この点を加味して算出すると、平均エンゲル係数は20%以下に抑えられるのです。

■夫婦のみ家庭で注意すること

ここからは、食費にまつわる注意点を紹介します。まずは夫婦のみの家庭の場合です。

前述の家計調査を参考にすると、夫婦のみの家庭の場合、1ヵ月あたりの食費は、外食より調理食品への支出額が約4,000円近く多くなっています。

調理食品を購入すると調理の手間が省けて便利ですが、コンビニでは料金を高めに設定していることもあるため注意が必要です。食費を抑えたいものの、調理の手間も省きたいということであれば、スーパーなど安く購入できる店を利用し、調理が簡単な食品をまとめ買いしておくのも良いでしょう。

■夫婦+子どもがいる家庭で注意すること

子どもが増えたり成長したりするにつれて、食費も増します。だからと言ってエンゲル係数を無視して食費の割合を増やしてしまうと、学費のための貯蓄が減るなど他の項目に支障が出るかもしれません。

安易に食費を増やすのではなく、どんな状況でもエンゲル係数20%を意識して、削減できる項目はないかチェックしながら家計のやりくりをするのがおすすめです。

■食費の節約方法とは?

最後に、食費の節約方法について見ていきましょう。

●毎日買い物しない!まとめ買いする

新鮮な食材を購入するために毎日買い物に行くことは良いのですが「安い」という理由で、本来買う予定ではなかったものまで購入する可能性があります。無駄遣いが少しずつ積み重なれば大きな金額になるため、できるだけまとめ買いして、支出を減らしましょう。

●家計に外食費を設ける

シンプルに食事をするだけなら、安く抑えられることもあるかもしれません。しかし「追加でもう1品頼む」、「お酒を飲む」ということが続けば、自炊の方が支出を抑えられる可能性が高いです。

節約したいのであれば、外食を控えめにしつつ、家計に外食費を設けておくと管理しやすいでしょう。外食費を設けることで、外食に使える金額が明確になり使い過ぎを防ぐ効果が期待できるからです。

●ポイントを上手く活用する

近頃は、電子マネーやクレジットカード決済によってポイントを受け取れます。たとえポイントが数円や数十円であっても、コツコツ積み立てることで次の買い物に活かせるでしょう。

ただし、便利だからといって、さまざまなクレジットカードやポイントカードを作りすぎると管理が大変です。自分に合ったポイントなのかを精査して、数種類にまとめておきましょう。

■管理することで食費は抑えられる

エンゲル係数を算出して管理することで、食費の節約はしやすくなります。家計の管理が難しいと感じている方は、まず家計全体の把握をしてみると良いでしょう。項目を細かく分けて、予算配分していくことで、お金の管理がしやすくなるはずです。食費の節約方法を参考に、適正な食費額を意識してみてください。

文・山村望愛(ファイナンシャルプランナー)

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