DXでよりよい食の再分配を実現！ アメリカに学ぶ、フードバンクの最新形。

英エレンマッカーサー財団の調査によれば、世界では毎年71億トンの食料が生産されるが、そのうち28億トンが食品廃棄物となっている。別の統計によれば、アメリカでは年間約6033万トンもの食品が廃棄される一方、10世帯中1世帯が食べるものに困るレベルの貧困状態にあるという。こうした不均衡を解消するために、ヨーロッパやアメリカでは、一定以上の規模の食料品店に対して余剰食品の廃棄を禁止し、フードバンクへの寄付を義務付けるなど、食を再分配する試みが行われてきた。そしてそうした試みは、パンデミックによって不均衡が加速する世界において、さらに求められている。

そんな中、マッキンゼー・アンド・カンパニーとともにデジタルトランスフォーメーション（DX）施策「Project Everest」を実施し、よりよい需要と供給のバランスを実現しようとしているフードバンクがある。アメリカの「The Greater Boston Food Bank（GBFB）」だ。GBFBのCEO、キャサリン・ダマートは、こう語る。

「パンデミック以後、満足に食べられないほど困窮している世帯は、3世帯に1世帯になった。高まり続けるニーズに応えるためにも、フードバンクのDXは不可欠です。皮肉なことに、米国には高まるニーズに応えるだけの食料はある。問題は、人種的不平等や経済格差、アクセシビリティの偏りなのです」

ダマートは、持続可能性や栄養面、文化的ニーズの尊重といった複雑な要件を満たすことがこれからのフードバンクに求められると強調する。

「フードバンクを利用するスティグマを取り除き、利用者の文化背景を最大限尊重した選択肢を用意すること。DXはそれを確実に実現する仕組み作りに不可欠なのです」

Text: Maya Nago