2021年以降､新しい世界で必要とされる人材になるために必要な7つのスキルとは

多くの業界が大きな打撃を受けているコロナ禍の世界。日本ももちろん例外ではなく、仕事がなくなる、会社の経営が傾く、転職を迫られるといった話も身近になっているはず。この大きな嵐でも求められる人材、活躍できる人材となるには、どんなスキルが必要なのだろうか。

“自分のスキルの棚卸しと業界分析、2つをかけ合わせて次の作戦を練る”

コロナ禍で、リモートワークが推進されたことで、働くことへの意識に大きな変化をもたらしました。これを機に、リモートワークと出社、オンラインとリアル、仕事ができれば場所は問わない、とさまざまな働き方がハイブリッドに共存し融合していくようになるでしょう。これは、どちらを選ぶこともできるという「フレキシブルワーク」という働き方の幕開けです。

薄れる会社への忠誠心

今回のような緊急で大きな転機により、会社が何を大事にしているのか本質的な価値観があぶり出されました。表向きは従業員が大事と言っていた会社が、感染リスクがあっても全員に出社を強制したり、成果主義だとしていたのにリモートワークを時間で管理したり。そうした矛盾がすべて露呈され、組織へのロイヤルティーや求心力が失われつつあります。

一方で、多くの業界が打撃を受け、この経営インパクトはまだまだ続きそうです。だいたい2、3年は影響が出ると見積もっている会社が多く、経営がすでに危うい会社もあるでしょう。この秋冬以降、さらにリストラが始まり、適応できない企業から倒産することが予測されます。

経営者意識を持つ

ここから2、3年が、働く個人も会社もいかにサバイバルできるかのポイントになるのです。

キーワードは「焦るな、危険！」。まずは、戦略的に考え、焦って動かないことです。急ぎすぎると失わなくていいものまで手放すことになります。コロナ禍で会社が信頼できなくなっても、いま正社員であるならば辞めずに、この1、2年の変革期を見つめる必要があります。

いまは、人々の生活様式も変わり、ビジネス自体が転換している時期です。こんな状況の中でも、成長している分野、上手に転換している分野があるので、まずは冷静に観察し、分析してみてください。答えの出ない事態に冷静に耐える能力を「ネガティブケイパビリティ（Negative capability）」といいますが、いまは、それを発揮するべきときです。

しかし、状況によっては「急いで避難」のアクションを取らなくてはいけないこともあります。それは「働き方がやばい」「上司がやばい」「利益が急激に落ちていて、もう会社がやばい」ときです。あなたの仕事は、あなたの会社とイコールではありません。自分というものを経営し、決断していくのは、最後まで自分です。「あなたという会社」の経営者はあなたです。会社は守ってくれません。「自分を経営する」意識を持ってください。この会社の経営を軌道に乗せるのであれば、いま耐えるべきか避難するべきか、冷静に判断する必要があるのです。

これから必要なスキル

これから求められる人材が備えるべき力を挙げてみましょう。

まずは、セルフマネジメント力。常にリモートワークでいることで、うつ状態になってしまったり、生活リズムがくずれたり、公私の線引きができず働きすぎる人も出ています。これまで以上に自分の仕事のペースをつくっていく必要があります。

そして、セルフアピール力。与えられた目標に対して成果を出し、それをきちんと上手にアピールできるか。これまでのように上司や同僚がすぐそばで見ている働き方ではなくなる可能性が高いのです。

そして、論理的なコミュニケーション力。自分の抱えている課題や仕事をロジカルに説明して問題を共有できなければ、遠隔でスムーズに仕事を進めることは不可能です。

そして、リアルで会うことや仕事の仕方に制限がある中でも相手とつながる、他者とつながる力は、より一層求められます。

いまは全世界同時に災害が起きているような状況です。国内だけの被害では済まず、海外ビジネスも危機的です。だからこそ、ここはコロナ禍で貧乏くじを引いたと思わず、コロナによって新しいことが生まれると考えるようになった人が、サバイバルしていけるでしょう。社会のニーズがある方向へ身を置くようにすることがリスクヘッジになるのです。

これまでに自分が得た知識やスキルを棚卸しし、それを軸足にして一歩前に出てみましょう。この危機を乗り越えている業界や企業、手法をよく分析し、それと自分のスキルをかけ合わせた次のステップを考えてもいいでしょう。自分がこれからどんな価値を発揮し貢献できるのか、ストーリーを語れる人が、転職でも自社に残ってもきっと活躍できる人材となるでしょう。

構成＝岩辺みどり 写真＝iStock.com

中原 淳（なかはら・じゅん）
立教大学経営学部教授
東京大学教育学部卒業。大阪大学大学院人間科学研究科、メディア教育開発センター、米MIT客員研究員、東京大学講師・准教授などを経て、現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究している。『職場学習論』（東京大学出版会）など著書多数