50代、下回っているとまずい「最低貯金額」はいくら？世帯別に解説

自分の今の貯金額は少ないのか、将来足りなくなる可能性はあるのか、そんな不安を持つ方は少なくありません。特に50代となると老後の生活を強く意識する頃で、人によっては住宅ローンや多額の教育費負担などを抱えています。

平均貯蓄額は統計を見ればわかりますが、「ここまで貯めておかないとまずい」という最低限の貯金額はいくらなのでしょうか。

■50代の貯金はいくら？

まずは、最近の50代の貯金事情をチェックしてみましょう。国の家計調査（2019年）によると、世帯主が50歳～59歳で2人以上の世帯では、平均貯蓄額が「1,704万円」でした。この金額は、銀行の預金だけでなく生命保険や有価証券などといった金融資産も含んでいます。

一方、同年に金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査」では少し違った結果が見えてきます。

日常的に利用する生活費以外の、「運用の為または将来に備えて蓄えている金額」を尋ねた結果が上記のグラフです。2人以上世帯では2割以上、単身世帯では4割近くがゼロと答えています。平均値より実態に近いとされる中央値は、2人以上世帯で600万円、単身世帯で54万円です。

■「最低限ここまで貯めておかないと危ない」貯金額はいくら？

必要な貯金額は、その人が今までどんなライフスタイルを送ってきたのか、どんな老後が理想なのかなどによって大きく変わります。子どもの有無、住宅ローンの有無、退職金の有無も影響します。自分の場合はどうなるのか、今後の人生で「かかるお金」と「もらえるお金」を計算してみることが大切です。

・基本ルール「最低限貯金しておきたい額 ＝ 今後かかるお金 － 今後もらえるお金」

世帯ごとに例を挙げてみましょう。

●独身の会社員の例

今後かかるお金：老後資金

60歳～90歳まで30年間老後があるとして、その間月平均20万円で暮らしていくとすると7,200万円。

今後もらえるお金：退職金＋年金
定年退職で2,000万円、厚生年金月額15万円×25年（65歳～90歳）で合計6,500万円。

差額の700万円を60歳までに貯金できればなんとかなりそうです。貯金だけで足りない分は、たとえば60歳～70歳まで月5万円分だけ働けば600万円確保できますし、年金の受け取り開始時期を遅らせれば1ヵ月あたりの年金額を増やすこともできます。

もちろん、途中で体調を崩すなど予期せぬ出来事があるかもしれませんので、貯金が多いに越したことはありません。自営業の方や退職金が無い方は、これよりも厳しい試算になります。

●夫婦＋子ども（高校生）1人の場合の例

今後かかるお金：老後資金＋教育費（大学進学費）＋住宅費（ローン残債）

60歳～90歳まで30年間老後があるとして、その間月平均30万円で暮らしていくとすると1億800万円。通常、退職後や子どもの独立後はそれまでより出費が抑えられます。子どもが文系私立大学に進学したと想定。自宅からの通学の場合、4年間の教育費は700万円、住宅ローン残債1,000万円とすると合計は1億2,500万円。

今後もらえるお金：退職金＋年金
夫が会社員、妻が扶養内のパートと想定します。夫の退職金2,000万円、年金が2人合わせて月23万円×25年（65歳～90歳）で合計8,900万円。

この例では、かかるお金ともらえるお金の差額は3,600万円です。60歳までにこの金額を貯める、もしくは生活費を月25万円で抑えるように工夫する（－1,800万円）、夫婦で月10万円分、60～70歳まで働く（＋1,200万円）といった方法もありますね。

■理想の老後を思い描いて、最低貯金額を計算しよう

退職金や年金がいくらもらえるかわからない人は調べてみましょう。老後の暮らしを想像して、毎月いくらあれば理想の暮らしができそうかシミュレーションします。ざっくりとした計算でも構いません。

今の貯金で足りそうか、足りないなら1ヵ月あたりいくらずつ、あと何年で貯めれば間に合いそうか、どうすればその貯金分が捻出できるのか、どんどん逆算して考えます。

これから貯蓄をがんばるなら、まずは固定費を見直します。また、iDeCoやつみたてNISAなどの金融商品も検討してみましょう。貯蓄専用の口座を用意して、収入があった瞬間にその口座に一定額を移すようにする「先取り貯蓄」も有効です。

■貯金額は、周りに流されず自分や家族の状況から判断しよう

必要な貯金額は、家族構成やお金に対する価値観などによっても大きく変わります。平均値や周囲の声に惑わされず、一度冷静に自分のこれからを見つめて具体的に計算してみましょう。

文・馬場愛梨（ばばえりＦＰ事務所 代表）
自身が過去に「貧困女子」状態でつらい思いをしたことから、お金について猛勉強！銀行・保険・不動産などお金にまつわる業界での勤務を経て、独立。むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えする仕事をしています。AFP資格保有。