毎月の貯金の目安はいくら？《年収別・ライフスタイル別》貯蓄の割合をFPが解説

こんにちは、婚活FP山本です。最近では貯金ゼロ世帯の話題が増えつつありますが、相応に貯金していても、これで足りるのか不安になる方も多いといえます。特に先般、「老後資金2000万円問題」も出ましたから尚更です。

まずは、周囲の方がどのくらい貯金しているのかを目安にして、自分の貯金に活かしていきましょう。今回は、年収やライフスタイル別の平均貯金割合と必要な貯金目安をお伝えします。あなたの人生に、お役立て下さいませ。

年収別の平均的な貯金額割合！

まずは早速、年収別の平均的な貯金額割合についてお伝えします。知るぽると（金融広報中央委員会）の令和元年「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯）」によると、以下のような結果です（数字は割合、平均と中央値は万円）。

やはり、年収が高い方のほうが多めに貯金している傾向にあります。一方で、年収が高くても一定の方は無貯金というのも実情です。もっと貯金をしたい方は、まずは年収を上げる努力に励みつつ、上がった年収を使わず、しっかり貯金に回していきましょう。

一人暮らしか夫婦かでも違ってくる！

先ほどの統計には「単身世帯」のものもありますが、単身世帯は年収が高ければ既婚世帯より貯金している一方、年収が低いほど既婚世帯より貯金していない傾向にあります。やはり一人暮らしか夫婦かでも貯金額は変わってくるのが実情です。

とはいえ、独身でも既婚者でも、貯金の重要性は変わりません。まずは先ほどの統計結果を一つの目安にして、これを下回っている方は改めて貯金に励んでいきましょう。

ライフスタイル別の平均的な貯金金額！

次は、ライフスタイル別に平均的な貯金金額と貯金がない世帯割合をお伝えします。厚生労働省の平成28年「国民生活基礎調査」によると、以下のような結果です。

やはりライフスタイル別に見ると、母子世帯の厳しい家計実態が浮き彫りになる結果といえます。また児童のいる世帯は平均貯金額を上回る借金を抱えていることも多く、高齢世帯は基本的に貯金が増えませんから、全体的に甘くない状況に置かれているのが実態です。

ひとまず、上記の結果はあくまで平均結果であり、最終的には「世帯次第」といえます。この結果も一つの目安にして、改めて貯金に励んでいきましょう。

今や家族も家庭も、そして家計も様々！

最近では結婚しない方も増え、結婚しても離婚する方が3組に1組もいる時代です。それだけ人生も多様化が進んでいますから、他人と比べるのが少し難しい時代ともいえます。本当に今や家族も家庭も色々ですから、家計も様々といえるのが実情です。

しかし、どんな方にとっても「貯金の重要性」は変わりません。まずは先ほどの統計結果を一つの目安にして、自分の貯金額を増やす努力に励んでいきましょう。

毎月・年間で必要な貯金目安は「子供の年齢と数次第」

ここからは、実際に必要な貯金額の目安についてお伝えします。まず、毎月・年間で必要な貯金額の目安は「子供の年齢と数次第」です。というのも、昨今の教育費は本当に高額化しており、特に大学費用は子供一人あたり700万円程度も必要になります。

子供が産まれたタイミングなら18年の準備期間がありますから、年間なら約40万円、毎月なら3万円少々の貯金で大丈夫です。しかし仮に子供が中学生になる頃なら6年しかありませんから、年間で約120万円、毎月10万円もの貯金が必要です。

そして、この金額が子供の数だけ必要になります。もちろん独身者なら不要ですが、既婚者は注意が必要です。ただ、足りるかどうかも大切な一方、貯めた分だけ子供がラクになりますから、今からできる限りの貯金に励んでいきましょう。

同じサラリーマン世帯でも子育て世代は特に大変？

同じサラリーマン世帯でも、一般的には子育て世代が特に大変と言われています。しかし子供というのは、小さいうちは手がかかって大変な一方、手がかからなくなる頃にはお金がかかって大変になるのが実情です。最近では年収も上がりにくいですから、尚更といえます。

少なくとも貯金については、子供が小さい頃から準備を続けたほうが圧倒的にラクです。出産前なら、準備できそうな範囲で家族計画を考えるのが理想的といえます。すでに出産済みなら、お金がかからない小さいうちから貯金に励み、将来的な大学費用に備えていきましょう。

一般的に必要な老後資金の目安は4000万円？

次は、冒頭でも触れた老後資金問題の目安についてお伝えします。そもそもですが、実は一般的に老後資金は2000万円では足りず、倍の4000万円は必要になることが多いです。独身なら多少は落ちますが、それでも2000万円では足りないことが多いといえます。

4000万円を60歳までに準備するとしたら、毎月いくらの貯金が必要でしょうか？仮に今30歳なら約11万円、40歳なら約17万円、50歳なら約33万円の貯金が毎月必要な目安です。たとえ共働きでも、年齢によっては厳しい水準なことが多いといえます。

なお、この老後資金と先ほどの教育費を合算したものが「あなたが必要な毎月の貯金額目安」です。お金は他にも必要になることが多いですから、これを最低ラインと考え、上回る勢いで今後は貯金に励んでいきましょう。

1ヵ月の月収のうち貯金に必要な割合は？

教育費と老後資金を必要な時期までに準備するとなると、1ヵ月の月収のうち貯金に回す必要がある割合はいくらでしょうか？残額では生活できないと感じるほどの割合が必要なら、かなり危険といえます。できれば早めにFPに相談し、対処法を考えていきましょう。

いずれにしても、十分な貯金をするには相応の年収とともに、「時間」が何より大切で必要です。遅くなるほどに、間に合わなくなる可能性が高くなります。早くから貯金を始めたほうが有利ですから、ぜひ今日から貯金するために励んでいきましょう。

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どうしても必要な貯金ができない時の対処法！

今度は、必要な貯金ができない時の対処法についてお伝えします。これは実に単純な話なのですが、「諦める」という選択肢を除けば、以下が対処法です。

• 年収を上げる（副業やアルバイト・転職や独立など）
• 支出を下げる（節約や引っ越し、保険見直しなど）
• 資産運用する（株式投資や投資信託など）

付け加えれば、これらのどれか一つをするのではなく、3つ全部の角度で対処していくことが大切といえます。特に、一般的には「支出を下げる」のみで考えがちですが、この選択肢は一番効果が薄いです。あなたに必要な毎月の貯金額はいくらでしたか？

無いよりマシという発想も大切ですが、足りるか否かも大切です。不十分な貯金しかできなかったら、その分だけ将来的に苦しむことになります。できれば、年収を上げるか資産運用をする選択肢も考えていきましょう。

1年続いたら給与の良い業界へ転職しよう！

昨今は働いても中々年収が上がらないと言われますが、しっかり上がっている業界もあります。働いても年収が上がらないと感じている方は、しっかり年収が上がる業界へ転職する方法もおすすめです。年齢や経験によっては厳しいこともありますが、狙ってみる価値は十分あります。

特に最近では、「業界による格差」が大きくなってきているのが実情です。同じ業界で転職しても、転職先も年収事情は変わらない事も多いといえます。貯金できない状況が1年続いたら、高い確率で来年も同じですから、なんとか給与の良い業界へ転職していきましょう。

「貯金ができない危険性」を強く意識することが大切

最後に、貯金の目安を考える時に大切な補足情報をお伝えします。結論から言えば、「十分な貯金ができない危険性」です。目安を知りたいと思う時というのは、往々にして貯金が不十分と感じている時ではないでしょうか。だから目安や平均を知り、安心したいと考えるのが一般的です。

しかし、残念ながら本当に必要な貯金額というのは、多くの場合で目安や平均を大きく上回っています。老後資金2000万円問題もあくまで最初の目安にしかならず、実際には倍の4000万円も必要というのは最たる部分です。つまり、このままでは皆で将来的に困窮することになります。

ちなみに老後資金の2000万円でさえ、6～7割の方が貯められそうにないと感じており、その一方で多くの人が何も対策を取っていないのが現実です。貯金ができない危険性を強く意識して、周囲が何もしていない中でも、あなただけはしっかり未来に備えていきましょう。

嘆いていても変わらない！自分を変えよう！

年収が上がらない、貯金ができない……嘆いていても何も変わりません。年収を上げる、支出を下げる、あるいは資産運用という「具体的な対処法」が必要です。そして、あなたに必要な貯金額の目安が分かれば、どのような対処法が必要か見えてくるのではないでしょうか。

必要な貯金額の目安は、教育費と老後資金から計算できます。無いよりマシという発想では中々十分な貯金ができませんから、ここは「足りるか否か」で考えて、必要な分だけ対処していきましょう。

目安はほどほどに、自分に必要な額を貯金しよう！

統計上の目安も大切ですが、やはり自分に必要な貯金額を知るほうが大切です。そのうえで、不足分をどのように穴埋めしていくかが重要といえます。準備が遅れるほどにハードルが高まりますから、できるだけ早くから危機感を持って、未来への備えをしていきましょう。