家賃の目安は「年収」がポイント！計算方法＆お金のバランスについてFPが解説

こんにちは、婚活FP山本です。家賃というのは、多くの方が悩むポイントといえます。一般的には「年収の〇割程度」と言われる事もありますが、本当にそれが正しいのか分からなくて悩む方もいるのが実情です。

また年収と比べて家賃を抑えているにも関わらず、生活が苦しい方もいますから、本当に難しい問題かもしれません。そこで今回は、年収と家賃の関係性やお金のバランスについて基本をお伝えします。あなたの人生に、お役立て下さいませ。

適正家賃の平均相場は年収の3割以下？

まずは、適正家賃の平均相場に関する一般論をお伝えします。結論からいえば、適正家賃の平均相場は「年収の3割以下」です。

正確に言えば3割でも少し高いことも多く、実際には年収の25％程度とするケースもあります。ざっくり、25～30％程度と言えるでしょう。

30％を前提に、ざっくり一覧にすれば以下の通りです。できるだけ、これを上限と考えて物件を選ぶと良いでしょう。

• 年収300万円：90万円（月75,000円）
• 年収400万円：120万円（月100,000円）
• 年収500万円：150万円（月125,000円）

ただし、必ずしも上記の範囲なら生涯大丈夫という訳ではありません。あくまで目安でしかありませんから、最初の判断根拠程度に考えて下さいね。

なお、理屈の上では「低ければ低いほどに良い」のが住居費ですから、最後は良いところに住みたい気持ちとの折り合いを考えていきましょう。

あくまで目安だがバランスの妥当性もある

先ほどの25～30％は、確かにあくまで目安です。しかし、一定のバランスの妥当性もあるといえます。どうしても家賃は割高なお金がかかるものですし、下げるにも限度がありますからね。家賃以外の生活費も考えると、まぁ妥当な線と言えなくもありません。

少なくとも何も考えずに物件を選ぶよりは、家賃を抑えられるのでおすすめといえます。判断に迷った時は、ひとまず年収の3割以下かどうかで考えていきましょう。

プロの計算方法は「家賃以外」がポイント

次は、より正確な適正家賃の計算方法についてお伝えします。これは結論からいえば「家賃以外のお金」がポイントです。

先ほどは3割が家賃目安とお伝えしましたが、残り7割の使い方は様々といえます。将来的に必要な貯金額だって人によって色々です。

特に今は、老後資金として60歳までに2000万円が必要とされています。あなたの年齢から逆算して、一年あたりに必要な貯金額はいくらでしょうか？その上で貯金額と必要な生活費を差し引けば、いくらなら家賃にお金をかけても大丈夫でしょうか？

そもそも2000万円を貯められそうにないなら、家賃にお金をかけることはできませんね。さすがにゼロには中々できませんが、少しでも安いところを探す必要があるでしょう。

適正家賃は、こんな風に家賃以外に必要なお金を差し引いた残額と考えるのが基本です。

年収や給料と賃貸料の比率だけで考えない事！

繰り返しですが、3割というのは目安に過ぎません。特に今は多様性の時代であり、年収もお金の使い方も本当に人によります。

このため、年収や給料と賃貸料の比率だけで考えるのは極めて危険です。最低限、老後資金2000万円を考えに入れて家賃を考えましょう。

加えて、もし子供がいるなら将来的な教育費も考えに入れて頂きたいポイントです。他にも様々なことにお金は必要ですから、できる限り家賃以外のお金を考えて年収から差し引き、最終的な「自分の適性家賃」を考えましょう。

身の丈に合わない物件は引っ越すべき？

今度は、適正とは言えない物件に住んでいる場合の考え方をお伝えします。これも結論から言えば、「今後のライフプラン次第」が正解です。

「いつまで住むつもりなのか」とも言えるでしょうか。そう遠くない将来に引っ越すつもりなら、その時に適正化を図りましょう。

逆に長く住む場合は、ずっと悪い状況が続いてしまうことになるので、早めに適正なところへ引っ越すのがおすすめです。

なお、中には他の生活費を減らして調整しようとする人もいますが、一般的に家賃を一万円下げるより生活費を一万円下げる方が困難なので、おすすめしません。

最近はクビや転職も当たり前のようにある事ですから、意外と家賃の適正化も難しくなっているのが実情です。できれば、そういった事情も想定したうえで適正家賃を考えていきましょう。

全ては自己責任、家族がいるなら慎重に

結局のところ、どんな部屋に住むかは自己責任の元で、本人の自由です。ただ、独身なら本人の問題で済みますが、家族がいるとそうはいきません。

年収の3割以内の賃貸なら大丈夫ともいえず、身の丈に合わない賃貸料が原因で教育費が足りなくなることもあります。

あまりにボロい住居には住みたくない一方、将来的な貧困・困窮も避けたいものではないでしょうか。ぜひ人生全体でも、お金に関するバランスを取るよう心がけましょう。

マンション価格を考える時も住宅費以外を考えよう

ここからは、家賃に似た「購入」についてお伝えします。家賃と同じくマンション価格や住宅ローンの適性額を考える時も、実は住宅費以外が重要です。

特に最近は、身の丈に合わない住宅ローンを組んでしまったばかりに教育費が不足する事も多くなっていますからね。

販売現場では「現在の家賃と比べたローン額」で、支払えそうかどうかを考えさせるケースも多いです。あるいは、ここでも3割の目安と比べてどうかで考える方も多いといえます。しかし肝心なのは住居費以外ですから、ここは慎重に考えましょう。

特に購入の場合は、賃貸と違って引っ越しや売却が簡単ではありませんから、尚更です。賃貸以上に慎重に考えて、適正な金額の不動産を購入していきましょう。

理想はライフプランを立てての実行がおすすめ

賃貸でもそうですが、購入の場合は生涯で一番大きなお金が動きますから、失敗すると致命的といえます。このため、できればしっかりとしたライフプランを立てて実行することが理想的です。近くのFP（ファイナンシャル・プランナー）に相談・依頼してみましょう。

なお、「住居費以外に必要なお金とは何があり、いくら必要か」自体、一般の方には考えたり調べたりすることも困難です。そういう意味でも、購入時はプロの力を借りることをおすすめします。

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購入時は税金など他の支出もしっかり考えて

最後は、購入時の注意点についてお伝えします。先ほども触れましたが、住宅購入時は「現在の家賃と住宅ローン額との比較」のみで考えがちです。

その方がシンプルに考えられますし、簡単ですからね。しかし住居費以外は当然に、そもそも家賃と住宅ローンが違いますから注意が必要です。

具体的には、家賃と比べて以下のような支出が増える事になります。

• 固定資産税
• 火災保険
• 共益費や管理費
• 初期費用（登記や手数料）

家賃でも必要な場合もありますが、基本的に購入時のほうが金額も大きいです。それに毎月は小さな違いであっても、数十年も続けば大きな違いになります。ぜひ、将来的な視野を持って考えていきましょう。

最低限、ローンが終わる頃まで想定しよう

一般的な住宅ローンは35年返済で組みます。ということは、35年先まで考えるのが基本です。

人生は何が起こるか分からないとはいえ、何も起こらなかったなら大丈夫なのでしょうか？仮に住宅ローンの支払いは大丈夫であっても、その他の支出に影響が出ることも多いです。

最近では退職金がない・少ないことも多く、定年後も住宅ローンが残ることも多いので尚更といえます。最低限、ローンが終わる頃まで想定して購入を考えていきましょう。

昨今の年収は2極化、家賃も柔軟に考えよう

昨今は格差社会と言われ、年収も2極化傾向にあります。このため、家賃も住宅ローンも柔軟に考えることが必要です。3割を上回っても大丈夫なこともある一方、下回っていても家計破綻することもあります。

年収以外に、住居費以外のお金や将来に必要なお金を考え、適正な家賃を考えていきましょう。